スタッフ一人あたりの必要な売上高を計算する方法

売上アップ対策

一人あたりいくら売り上げればよい?

店舗全体の売上げを上げるためには、「スタッフ一人当たりいくら売上げを作ればよいか?」を把握しておくことが大事です。

お店全体の目標売上がわかっても、スッタフ一人一人にしてみれば、「自分がどれくらい売ればよいか具体的にわからない」と、どのように努力すればよいかわからなくなります。

たとえば整体院なら、5万円の回数券を1ヵ月何人のお客様に販売しなくてはいけないのか、1年では何枚かなど、具体的な数値がわかると、販売に対する意識は高まります。

そうすると「今日はどれくらい売ればよいか」「1週間で○人のお客様を集客しなくてはいけない」などが明確になってきます。

では一人あたりの必要な売上高を求めるにはどうすればよいでしょう?

業績回復には新規集客より経費削減を優先しないといけない理由とは?

労働分配率を決める

ここで決めておかなくてはいけないことは「労働分配率」です。

労働分配率とは、粗利益額に対する人件費の割合です。

業種によって目安は様々ですが、一般的には、粗利益に対して人件費の割合が高いと作業効率が悪く、その反対に低いと効率の良い作業を行っているというふうになります。

要するに、労働分配率が高いと人件費のかけ過ぎ、労働分配率が低いと人件費をかけずに良く儲けてますねという話です(低すぎれば人手が足らなくて商品・サービスの品質が落ちる可能性が高くなります)。

まずはこの労働分配率を決めます。

仮に労働分配率を50%に決めたら、一人当たりのコストを45%で割ってやります。

すると、必要な粗利益額が算出できます。

たとえば、一人あたりの人件費が20万円なら、必要粗利益額は80万円になります。

・一人あたりの必要粗利益額:20万円÷50%=80万円

次に一人あたりの必要粗利益額を、あなたの店舗の粗利益率で割ると、一人当たりの必要売上高が出てきます。

仮に粗利益率が60%の整体院だと、一人当たりの必要売上高は133万円となります。

・一人当たりの必要売上高:80万円÷60%=133万円

この計算からもわかるように、労働分配率が高く、粗利益率が低い場合は、一人あたりに必要売上高も大きくなります。

労働分配率が60%、人件費20万円、粗利益率20%で計算してみます。

・一人あたりの必要粗利益額:20万円÷60%=33万円

・一人当たりの必要売上高:33万円÷20%=165万円

こうなってくると、利益を稼ぐのにとてもしんどいことがわかります。

人手不足を嘆く前に労働分配率で適正人数を求める

必要なスタッフの人数は?

ではここから、店舗に必要なスタッフの人数を求めます。

先の整体院の場合で計算してみます。

仮に年間の売上げ高が3000万円とすると、粗利益率が60%で労働分配率が50%でしたので、人件費の予算枠は900万円になります。

・3000万円×60%×50%=900万円

スタッフの年間給与を300万円だとすると、3人を配置できることになります。

・900万円÷300万円=3人

こうして配置すべき人数が決まると、一人あたりの目標売上高と目標粗利益が決まります。

・一人あたりの目標売上高:3000万円÷3人=1000万円

・一人あたりの目標粗利益額(3000万円×60%)÷3人=600万円

この結果から、スタッフ一人は自分の給与の3.3倍売らなくてはいけない、粗利益額は2倍必要ということになります。

ただしこれは労働分配率に合わせた人件費をまかなえるための売上高です。

ここから、修繕やあらたな設備投資などを行うためには、これ以上の売上高が必要になります。

粗利益の少ないビジネスは生き残れない理由

人手不足には生産性の向上が必須

最近では人手不足が進んでいます。

そのため求人を出しても応募がないなど、なかなか採用までいかないケースが増えています。

また応募してもらうためには、他社に比べ雇用条件を良くしないといけないでしょう。

具体的には賃金です。

そうして考えると、今後は労働分配率を下げること自体むずかしくなります。

人手も集まらない、雇用コストはアップする、こんな条件下で労働分配率を上げるには、IT化の導入などをしていかに作業効率を上げるかがポイントになります。

今後は新たな設備投資をして生産性を向上させないと、必要な利益を確保することがむずかしくなります。

店舗経営者が知っておきたい人手不足解消に役立つツール3選

まとめ

一人あたりの必要な売上げ高の求め方について解説してきました。

具体的な数字がわかると、人は行動しやすくなります。

ただ売ってこいでは、何をどう頑張ればよいかわからないのが人間です。

しっかり計算をして、具体的な目標数値を定めましょう。

それがスタッフのやる気につながります。

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