求人広告に応募がない理由と3つの対策

経営戦略

日本では少子高齢化が進んでおり、その影響で人材確保がむずかしい状況となっています。

高い広告費を支払っても応募がない、何とか採用できたとしてもすぐに辞めてしまうなど、人手不足を解消するのは一筋縄ではいきません。

しかしそんな企業にこそ提言したいのです。

「求人広告の書き方を間違っていませんか?」と。

この記事では人手不足を解消するための求人広告の書き方について解説します。

350件で1件応募の求人チラシ

ちなみにわたしは下記の居酒屋求人チラシで、700件ポスティングして2件申込みがありました。

反響率0.28%です。

反応を取るポイントを押さえれば、求人広告から応募はあります。

御社の求人広告に応募がない理由と3つの対策

1・求人情報が少ない

求人広告から応募のない最大の原因は「求人情報が少ない」ことです。

情報の少なさは人の不安を増幅します。

不安とは人の行動を妨げる要素です。

したがって人に行動を起こさせるには、情報を一つでも多く公開することが重要なのです。

実際、多くの求職者が不安に思う点は「イメージしていた仕事内容と違う」です。

仮に就職した会社がブラック企業であったり、職場の雰囲気が悪いような会社であれば、転職に失敗してしまいまいます。

そんなリスクを避けたいと思うのが普通の人の考えです。

そのために求職者は、求人広告から応募している会社のホームページから、どのような仕事内容や会社の風土かを探ろうとします。

ということは、仕事内容の詳しい情報が書かれていなければ応募がないのは当然です。

それでは「不安が解消されない」からです。

対策:求人情報は詳しく載せる

求人情報が少ないと「仕事内容がよくわからない会社」「魅力がない会社」と思われてしまいます。

御社がどれだけ誇り高い仕事を遂行していても、福利厚生や給与などの待遇が良くても、それを載せておかなければ、素晴らしさは伝わらないのです。

「いや、うちは待遇はいい」と反論されるかもしれませんが、

・一般事務募集/月給20万円支給

では、たしかに待遇は良くても、仕事内容が伝わらず、なぜ厚遇なのか、実は電話営業などのキツいノルマがあるのではないかなど、勘繰られてしまいかねないです。

しかしこれを

・窓口業務及び内部作業事務員募集/月給20万円支給(勧誘やノルマなし、内部作業はデータ入力が主)

とあれば、ずいぶんイメージがかわります。

具体的な情報が載せられることで、求職者はどんな仕事内容かがわかり、不安が払しょくされることにつながります。

ポイントとして数字で伝えるとよりイメージしやすくなります。

  • 3年以上の社員の定着率80%
  • 月20時間までの残業
  • 週2日夕方2時間の勤務からOK
 

2・他社の条件に負けている

求職者は、仕事のやりがいやスキルアップのためといったことも求めていますが、やはり大事になるのは給与などの待遇面の条件です。

とくに今は求職者が会社を選べる超売り手市場です。

就職先は1社に限らずほかに比べる会社があるわけですから、どうしても条件で取捨選択されてしまいます。

他社に比べ条件が負けていると、それだけで選択肢から外されてしまいかねません。

条件の中での優先順位は、給与、勤怠条件(完全週休2日など)、福利厚生などを比較されます。

この募集条件が良い企業に応募は集まりますので、資金面で余裕があるのであれば、これらの条件を見直す必要があります。

対策:条件面以外をアピールする

条件面で選ばれるとはいえ、簡単に給与をアップすることはむずかしいでしょう。

その対策としては、少しでも魅力的な会社だと思えるように、待遇面以外をアピールするように文章の書き方に工夫をします。

たとえば、

  • はじめてお仕事に取り組む場合でも、安心して働けるように、育成担当者を配置して3か月間マンツーマンで指導いたします。
  • 男女が働きやすい職場環境に取り組んでいます。シニア世代、ご家族。ご夫婦で勤務されている方も増えています。

といったふうに条件面以外をアピールすることでも、御社の魅力を伝えることができます。

パート・アルバイトの採用の場合は、他社より高い時給を提示することが一番です。

それがむずかしいときは、ここでも条件面以外をしっかりアピールしましょう。

  • 時給800円(まかない付き)
  • 時給900円(最速1か月で昇給あり)
  • 勤務時間17:00~22:00(土日のみ2時間だけでもOK)
  • 面接を行う○○市以外からお越しの方は、当日の交通費を支給します。

3・自社のホームページを持ってない

今や求人広告を見て、それだけで決める人の方が珍しいくらいです。

パソコンは持っていなくても、スマホは多くの人が持っています。

求人情報を見て、その会社を検索してさらに詳しい情報を探る、こんな行動は当たり前化しています。

紙媒体、Web媒体、どんな求人広告を使うにせよ、自社のホームページを持っておくことは重要です。

逆にいえば、紙媒体やWeb媒体の求人広告は、あくまで「知ってもらうきっかけ」と考え、最終的にはホームページで応募を決めてもらうと考えた方が合理的です。

対策:自社ホームページ(できれば採用専門HP)を持つ

求人広告にはどうしてもスペースの制限があります。

しかし自社ホームページ(できれば採用専用ホームページ)には、好きなだけ情報を載せられます。

文字だけでなく、画像も載せられますし、Youtube動画も掲載できます。

とくに動画の効果は大きいです。

文字や画像より、自社の求人用プロモーションビデオを作ってアピールすれば、応募率に大きな変化をもたらします。

先述しましたが、人の行動を妨げる原因は「不安」です。

情報が多ければ多いほど、人は不安を感じなくなります。

自社ホームページには、求職者の不安を払しょくするという大きな役目があります。

それゆえに自社ホームページがある会社は、求人に対して強いのです。

まとめ

人手不足を解消するための求人広告の書き方について解説しました。

求人広告の書き方を工夫するだけで、まだまだ応募を取ることはできます。

仕事はあるのに、人手不足で業績が傾いてしまうのは、何ともやり切れません。

「応募がない!」とあきらめる前に、自社の求人票をもう一度見つめ直してみましょう。

改善するところは必ずあります。

 

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